人探しの最も確実な方法は自力・警察・探偵・弁護士のどれ?

人探しの方法に鉄則などありません。あるのは、いかにして探すのかを考え、実際に行動に移し、トライ&エラーを繰り返す単純作業だけです。

 

ところが、そんなシンプルな答えに行き着く前に、誰かを探そうと思ったら、貴方の目の前には突然4つのの選択肢が現れます。

 

それは『自分で探すのか』それとも『警察に届け出るのか』もしくは『弁護士に依頼する』のか、そして最後は『探偵に探してもらう』という、いかにも選び難いものばかり。

 

多くの人が、これらの選択をいきなり迫られた段階で急に頭を抱えてしまいます。

 

ですがそこまで悩む必要はありません。
いずれの選択をするのも、もしくは全ての選択することすら貴方の自由ですし、人を探す上ではどれも欠かせない選択なのです。

自力で人探しをした方が良いケース

自分で人探しをするのはかなりの時間と労力が必要になります。
また、調査に関するノウハウが無く、法的権限も持たない状態で捜索をするのは危険でもあり、命の危険が迫る行方不明者の捜索では絶対におすすめはできません。

 

しかし、次のような条件があるなら、まずは自分で人探しをするのも良いでしょう。
もしだめならすぐに警察や弁護士、探偵に依頼してください。

昔の友人を探す場合

何らかの理由で連絡が取れなくなった昔友人を探すなら、自分で探してみることをおすすめします。

 

なぜなら、本人が別の場所で安全に生活しており、命の危険はありません。

 

捜索は時間をかけてもかまいません。
空いている時間をみつけてネットサーフィンから見つけ出すことも可能でしょう。

かつての恋人を探す場合

かつての恋人を探そうと思う場合も、まずは自分で探してみましょう。

 

これに関しては、そもそも警察や弁護士に依頼することができません。

 

探偵も一部は可能ですが、最近はストーカー犯罪に加担する可能性を恐れているので、依頼を断るケースも増えています。
それでも探す必要があるなら、ストーカー規制法違反にならない範囲で行ってください。

自力での人探し方法については【自力で人探し】自分でできる人探しの方法と手順で詳しく紹介しています。

警察に捜索願いを出したほうが良いケース

警察に人探しを依頼することは、すなわち『行方不明者の捜索願』を出すという意味です。

 

つまり、行方不明者に該当する人間でなければ警察は人探しをおこないませんので、その条件について知っておきましょう。

行方不明者の定義

行方不明者発見活動に関する規則によれば、行方不明者とは次のような人物となっています。

第二条  この規則において「行方不明者」とは、生活の本拠を離れ、その行方が明らかでない者であって、第六条第一項の規定により届出がなされたものをいう
(引用:行方不明者発見活動に関する規則

生活の拠点を離れ、その行方が分からない。
つまり家にはおらず、その行方について誰も知らない人物をさす言葉です。

親や勤務先、学校や介護施設その行き先につてい知っていると行方不明者にならない

上記定義に出て来る第6条第一項では、届出が可能な人物について記されています。

一  行方不明者の親権を行う者又は後見人(後見人が法人の場合においては、当該法人の代表者その他当該法人において行方不明者の後見の事務に従事する者)
二  行方不明者の配偶者(婚姻の届出をしていないが、事実上婚姻関係と同様の事情にある者を含む。)その他の親族
三  行方不明者を現に監護する者
四  福祉事務所(社会福祉法 (昭和二十六年法律第四十五号)に定める福祉に関する事務所をいう。)の職員その他の行方不明者の福祉に関する事務に従事する者
五  前各号に掲げる者のほか、行方不明者の同居者、雇主その他の当該行方不明者と社会生活において密接な関係を有する者

仮にあなたは知らなくても、家族や勤務先が行方をしっているなら行方不明者とはなりませんし、ここに該当する人間でなければ届出はできませんので注意してください。

こちらの記事も参考にしてください。
警察ができる人探しの条件と発見できる可能性

弁護士に人探しを依頼したほうが良いケース

弁護士に人探しを依頼する場合、民事トラブルに関わる内容でしか依頼を受け付けてくれません。

 

弁護士の人探しとは、事件の処理に関わる事柄で必要がある場合にのみ、弁護士会に住所や連絡先、資産状況の照会を依頼することです。

親類の調査は弁護士がおすすめ

相続問題を代表とする事件で親類を探しだすなら、弁護士に依頼するのが一番です。

 

弁護士会の照会を使えば、住民表や戸籍から引っ越し先の住所を調べることができるので、元となる戸籍さえあれば可能です。

本名、住所、電話番号が分らないと難しい

弁護士会を通して行われる照会は、各企業や公的機関、団体に個人情報の照会を依頼するものです。

 

したがって、照会のために必要となる手元の情報が正確でない限り照会はまず望めません。
慰謝料請求や訴えたい相手を探しているなら、せめて電話番号、住所、本名のいずれかを知っておきましょう

探偵に人探しを依頼したほうが良いケース

最後に探偵事務所に依頼すべきケースについて紹介します。

 

探偵は人探しであらゆる調査を行っており、借金問題や犯罪、差別につながらなければ大抵の人探しを受け付けています。

緊急性が高い行方不明者の捜索

行方不明者の捜索は必ず警察に相談すべきですが、それだけでは十分ではありません。

 

警察は行方不明者の捜索に明らかな事件性が見えない限り、捜査員を派遣して積極的な捜索活動にでてくれることはまず無いからです。

 

また、自殺や事故死の可能性があるケースでも、相手が未成年者でもない限り大々的な捜索は望めません。

 

しかし、探偵であれば依頼者が費用さえ支払えば、どのような行方不明者に対しての積極的な調査が可能です。

 

行方不明者の捜索はとにかく時間との勝負ですので、いち早く発見するためには、警察と探偵を同時に使うことが大切なのです。

警察や弁護士に頼れなかった場合

人探しでは警察や弁護士に頼れないケースが沢山あります。

 

例えば、かつての恩人を探してお礼を言いたいとしても、事件性はないので警察は頼れませんし、訴え出るよな相手でもないので、弁護士ももちろん同じです。

 

一方で探偵は、刑事、民事と、いずれの事件性がなくとも人を探してくれるます。
警察も弁護士も頼れないなら、探偵に頼むのが一番です。

探偵の人探し調査については、こちらの記事を参考にしてください。
探偵に人探しを依頼する前の予備知識

まとめ

人間を一人探すというだけでも様々な方法と専門家があります。
大切なのは、どの専門家を選び、手法を組み合わせるかで探す人間の発見率が大きく変わることです。

 

大切な人を探すのは楽ではありませんが、プロの手助けを得られれば、見つからないはずの人間はあっというまに見つかってしまうことも多いのです。

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