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人探しの教科書トップページ ＞ 人探しの料金 ＞ 無料でできる人探しの方法と手順 - お金をかけなくても人は探せる？

連絡先のわからない古い友人を探す時など、人探しで頼りになるのは探偵です。
しかし、探偵事務所や興信所に依頼すると、少なくない額のお金がかかります。
探偵に頼らず自分で探そうと思っても、チラシを作成すれば紙代や印刷代がかかりますし、新聞広告を掲載すれば広告費が発生します。

 

どうにかしてお金をかけずに人探しをすることはできないのでしょうか？　
ここでは、無料でできる人探しの方法をまとめました。

行方不明者を探す時、まず警察に行ってみる人も多いと思われます。
警察官の給料は税金から出ていますから、何か仕事をお願いしてもお金はかかりません。
無料でできる中では、一番堅実な方法といえます。

ただし、警察が動くには事件性が必要です。
事件性がなくても、行方不明者届（いわゆる捜索願い）を出すことはできるのですが、積極的に動いてはくれません。
偶然発見された時に連絡が来る程度です。

 

また、行方不明者届を出せるのは、本人とごく親しい人に限られます。
家族や恋人、雇用主や学校の先生などです。
そのため、「昔の友人を探したい」などの理由では、届出自体が出せないのです。
こうなると警察の力は借りられませんから、別の方法を考える必要があります。

インターネットで個人情報を検索すれば、行方不明者の情報が引っかかってくる可能性はあります。

 

本名や携帯電話の番号など、いろいろ検索してみましょう。
SNSやブログが判明すれば、住んでいる地域や行動範囲が特定できるかもしれません。
所属している団体や企業がわかれば、そこに連絡することもできます。

TwitterやFacebook、LINEなどのSNSを使って情報提供を呼びかける方法です。
注目されないと効果がないのがネックですが、うまくいけば大勢の人に見てもらえますし、本人が目にする可能性もあります。

 

しかし、尋ね人の個人情報を拡散することになるため、悪用される危険は否定できません。
また、寄せられた情報が嘘や間違いである可能性は大いにあるでしょう。

 

個人情報の扱いには注意し、１つ１つの情報の信憑性を確認することが大切です。
情報提供者とはしっかりコミュニケーションを取りましょう。

人探しサイトの特徴はSNSと同じ。地域の交流サイトも使おう

ネットには、人探し専用のサイトが存在します。
使い方はSNSと同じで、本人の情報を書き込んで反応を待つだけです。
欠点もSNSと同じですから、個人情報の取り扱いや嘘・間違いには気をつけましょう。

 

当然ながら、大勢の人が利用しているサイトでなければ効果はありません。
SNSに匹敵するだけの集客力を持つサイトがあるかとなると、少々疑問が残ります。

 

尋ね人の居場所がある程度特定できているなら、地域限定の交流サイトを使う方がいいでしょう。

役所で住民票や戸籍謄本を取れば、尋ね人の現住所や生死を確認することができます。住民票を取ることができる人は、大きく分けると3パターンあります。

 

 

人探しで住民票を取る場合は、「正当な理由のある第三者」に該当します。

 

問題は「正当な理由」という部分ですが、「血縁者の生死・行方の確認」は、認めてもらえることが多いです。
一方で、「古い友人を探したい」などの理由は認められません。
警察に届出を出す場合と同様、ごく親しい人だけが取れる手段だと考えましょう。

 

また、本人の現住所と住民票の住所が一致しなければ意味がありません。
住所変更の届出をしていない場合は使えないのです。

 

そこさえクリアすれば確実な方法なので、可能であればぜひ実行しましょう。

無料の方法での人探しに向いている人は2種類います。
第1に、尋ね人の家族やごく親しい人。
第2に、インターネットを使いこなせる人です。
これらの人は、無料の方法でもいい結果を出せる可能性は高いでしょう。

 

そうでない人は、別の方法を検討した方が効果的な場合もあります。
お金と相談しつつ、有料の方法もあわせて考えるようにしましょう。

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